もちろんです。今回は「ソフトバンクが元凶」という断定ではなく、2026年の携帯大手の値上げ時系列を見ると、ソフトバンクが先陣を切り、その後ドコモも同じ“既存ユーザーの旧プラン値上げ”へ踏み込んだという構図を検証します。

ドコモまで禁断の過去プラン値上げに踏み切った元凶、やっぱりソフトバンク説ｗｗｗ 徹底検証

悲報――ドコモさん、ついに「新規受付終了した昔の料金プラン」を契約している人まで値上げへｗｗｗ

2026年9月25日、NTTドコモが12月1日から料金プランを大幅改定すると発表。

その中でも特に注目されるのが、新規受付を終了している既存プランについても月額料金を110円～550円値上げするという部分である。

つまり――

「昔のプランだから、そのまま使っていれば料金は維持されるやろ」

という携帯ユーザーの一種の聖域が、ついに崩壊した。

ところが、ここで一つ気になる。

「あれ……ソフトバンク、先に同じことやってなかった？」

実際、ソフトバンクは2026年7月1日から既存料金プランを月額110円～550円値上げしている。

果たしてこれは、ソフトバンクが携帯業界の「旧プランも値上げしていいんですよ」という空気を作った結果なのか？

今回は時系列から徹底検証する。

■まずドコモ、何をやったのか

ドコモは2026年12月1日から、新規受付終了済みの料金プランを中心に値上げする。

プラン	値上げ幅
eximo	＋550円
5Gギガホ プレミア	＋550円
ギガホ	＋550円
5Gギガライト	＋330円
irumo 3～9GB	＋330円
カケホーダイプラン	＋330円
OCNモバイルONE 10GB・20GB	＋220円
irumo 0.5GB	＋110円

しかも重要なのは、これが新規契約者向けの料金表変更ではないこと。

既に契約しているユーザーにも、12月1日から改定後料金が適用される。

ケータイ Watchも、今回の対象には「新規受付終了済み料金プラン」が含まれ、既存契約者にも新料金が適用されると報じている。

■そしてソフトバンク、実は先にやっていたｗｗｗ

ここで登場するのがソフトバンク。

ソフトバンクは2026年4月10日に、既存料金プランの改定を発表。

そして2026年7月1日からソフトバンクの料金プランについて、月額料金を110円～550円値上げした。

しかも公式発表には、かなり重要な一文がある。

「現在ご契約中のお客さまも改定後の料金が適用となります」

つまり、ソフトバンクも「新しい料金プランだけ高くします」ではなく、既存契約者にも料金改定を適用している。

さらにソフトバンクは、物価高、通信トラフィック増加、セキュリティーリスク高度化、設備増強・開発投資などを理由として既存料金プランを改定すると説明している。

■ここで時系列を並べると……

時期	動き
2025年8月	KDDIが既存プランのサービス内容・月額料金を改定
2026年4月	ソフトバンクが既存料金プラン改定を発表
2026年6月～7月	ソフトバンク／ワイモバイルで順次改定
2026年9月25日	ドコモが既存プランの値上げを発表
2026年12月	ドコモの旧プラン値上げ開始予定

ここで重要なのは、ソフトバンクが業界初だったと断定できるわけではないこと。

実際、KDDIも2025年8月から既存プランのサービス内容・月額料金を改定している。

したがって、

「ソフトバンクが最初に旧プラン値上げを発明した」

とまで言うのは証拠不足。

しかし、2026年の流れを見ると、ソフトバンクの値上げは非常に分かりやすい直近の先行事例ではある。

■何が「禁断」なのか

携帯料金の値上げには、大きく二種類ある。

①新料金プランを値上げする

これは比較的分かりやすい。

新しい料金体系を作り、これから契約する人に新価格を提示する。

②昔のプランを契約している人も値上げする

今回話題になっているのはこちら。

すでに新規受付が終了しているプランについて、

「そのプランを選んだときの料金でずっと使える」

というユーザー側の感覚を崩すことになる。

しかもユーザーからすると、

「新プランに乗り換えていないのに、なぜ値上げ？」

となる。

だからこそ、この手法は「禁断の旧プラン値上げ」と呼びたくなるわけである。

■ソフトバンク→ドコモの順番は偶然なのか？

ここが今回最大の論点。

2026年の流れだけを見ると、

ソフトバンク：既存料金プランを110～550円値上げ
↓
ドコモ：既存料金プランを110～550円値上げ

という非常に似た構図になっている。

さらにソフトバンク側は、値上げ理由として物価高、通信トラフィック増加、設備投資などを挙げている。

ドコモも今回、物価や人件費の上昇など事業環境の変化を背景として料金改定を説明している。

つまり「値上げ理由のロジック」までかなり似ている。

■ただし「ソフトバンクがドコモに値上げを命令した」は完全に別問題ｗｗｗ

ここは冷静に分ける必要がある。

公開情報から確認できるのは、

• ソフトバンクが2026年に既存料金プランを値上げした
• ドコモがその後、既存料金プランを値上げすると発表した
• 両社ともコスト増や設備投資などを値上げ理由として説明している

という事実関係まで。

一方で、

「ソフトバンクが値上げしたからドコモも値上げした」

という直接的な因果関係を示す証拠は、今回確認した公開情報にはない。

むしろKDDIも2025年から既存料金改定を行っているため、単純な「ソフトバンク単独犯説」では説明できない。

■真犯人は「業界全体の料金改定フェーズ」説

ここから見えてくるのが、より大きな構図である。

携帯電話業界では、通信トラフィックが増加する一方、ネットワーク設備、電力、人件費、端末・半導体関連コストなどの負担も変化している。

ソフトバンク自身も2026年の値上げ理由として、トラフィック増加や設備増強・開発投資の必要性を挙げている。

すると通信会社からすると、

「新プランだけ値上げして旧プランを永遠に聖域化する」

よりも、

「既存契約者も含めて料金体系全体を見直す」

という方向に動くインセンティブが生まれる。

この意味では、ソフトバンクは元凶というより「先に禁断の扉を開けた一社」と表現する方が事実に近い。

■しかもドコモは「旧プラン」だけではない

今回のドコモ改定は、単純な旧プラン値上げだけではない。

オンライン専用ブランドahamoも12月1日から料金体系を変更する。

従来の30GB・月額2,970円から、40GB以下3,135円、40GB超60GB以下4,125円、60GB超120GB以下5,115円という3段階制へ移行する。

つまり今回のドコモは、

• 旧プラン値上げ
• ahamo料金体系変更
• 新しい「ドコモ mini2」投入
• 各種割引の再設計

を同時に行う料金体系そのものの再編なのである。

■「ソフトバンクのせい」説を検証すると

仮説	検証結果
ソフトバンクが2026年に既存料金を値上げした	○ 事実
ソフトバンクは既存契約者にも改定料金を適用した	○ 事実
ドコモもその後、既存プランを値上げした	○ 事実
両社の値上げ幅が110～550円	○ 共通
両社ともコスト・設備投資等を理由にしている	○ 共通
ソフトバンクがドコモに値上げを促した直接証拠がある	△ 今回確認できず
ソフトバンクだけが旧プラン値上げの原因	× 断定不可

■結論：「元凶」というより「禁断の扉の先行者」説ｗｗｗ

今回の検証結果をまとめると――

「ドコモまで旧プラン値上げに踏み切ったのはソフトバンクのせい」

という説は、因果関係まで含めると立証できない。

しかし、2026年の時系列を見ると、ソフトバンクが先に既存料金プランの値上げを実施し、その後ドコモも最大550円の既存プラン値上げへ踏み込んだ、という構図は確かに存在する。

そしてさらに重要なのは、KDDIも2025年から既存プランの料金改定を行っていること。

したがって真の構図は――

ソフトバンク「旧プランも値上げします」
↓
業界「……あ、これやっていいんだ」
↓
ドコモ「ではウチも」
↓
ユーザー「禁断の扉を開けるなｗｗｗ」

という「通信大手の料金改定フェーズ突入説」の方が、現時点の公開情報には整合的である。

オタクくん的には、今回一番怖いのは「旧プランだから安い」という携帯料金の常識そのものが崩れ始めたこと。

新規受付終了＝価格固定の聖域、ではなくなってきた。

「昔のプランを大事に抱えていれば勝ち」→「昔のプランでも普通に値上げされる」

この世界線、ついに来てしまったのであるｗｗｗ

結論：ソフトバンク単独犯ではない。しかし2026年の「既存プラン値上げブーム」の先行事例として、ソフトバンクの存在感がデカすぎる――説、かなり有力ｗｗｗ